葬儀に関する搬送の回数

亡くなったあとに遺体はどこに運ぶのか

身内が亡くなると思ったよりも取り乱してしまうことがあります。普段気丈な方であっても一人の人間の死に立ち会ったときには思っていたよりも気が動転してしまうことがあります。
亡くなったあと、火葬を執り行うまでの流れを把握しておくだけでも幾分か安心して葬儀を執り行うことができます。ここでは葬儀を執り行う場所に応じた流れを説明していきます。

亡くなったあとに遺体はすぐに搬送しなければならない

現在では85パーセントの方が自宅以外の場所で亡くなっています。病院や介護施設などで亡くなった場合には遺体をできるだけ早く搬出しなければなりません。その時間は施設などによって様々ですが、短い場合には3時間ほどで長い場合でも12時間で遺体を搬出するように決められています。そのため、次に遺体をどこに運ぶのかということをきちんと決めておかなければならないのです。

必要なのは霊柩車だけではない

火葬を行うまでに、亡くなった場所から遺体安置場所、葬儀を執り行う場所、そして火葬施設と多い場合には遺体を3回搬送することになります。
ほとんどの場合は遺体を自分で搬送することはできません。遺体を損傷なく運べる車両や遺体を搬送するためのストレッチャーの準備が必要になるからです。
そのため、亡くなる前にあらかじめ遺体搬送を行う業者に見積りなどをもらっておく必要があります。

どこに遺体を搬送するのか

遺体の搬送先もポイントです。できればあまり遺体は動かしたくないというのは多くの人が考えることでしょう。安置場所は自宅のこともありますが、場合によっては葬儀を執り行う場所の安置施設に直接搬送することもあります。その場合には搬送の回数が一回減ることになります。
また、安置場所と葬儀を執り行う場所、火葬施設が同じ場所にある場合には亡くなった場所から一度で搬送を終わらせることができます。

公営斎場を利用すれば搬送・移動回数は減る

火葬は多くの場合、公営の火葬施設で行うことになります。そうした施設は斎場と呼ばれます。多くの自治体は単独、もしくは周辺の自治体と共同で斎場を管理運営しています。中にはひとつの自治体で複数の斎場を所有していることもあります。
そうした斎場の中には葬儀式場が併設されていることもあります。斎場にある式場を利用した場合、葬儀を執り行う場所からの移動がなくなります。またその式場に遺体安置施設が併設されていた場合には、亡くなった場所からの搬送が一回だけで済むのです。
葬儀に関する移動の場合、その葬儀に関する人全員にその場所を連絡しなければならないという手間があること、そして移動する場合にはその全員の交通手段を確保しなければならないことがあります。
もし、葬儀を執り行うことになった場合にそうした段取りをきちんと整えるのが難しいと考えるのであれば、公営斎場を利用してみてはいかがでしょうか。